ホーム >> 介護コラム >> 仕事 >> 介護職の給料・年収は低いのか?今後は上がっていく?
更新日 2020.5.21

介護職の給料・年収は低いのか?今後は上がっていく?

今回は働いている皆さんなら気になるであろう給料についての記事になります!

介護士の他の業種と比較したときの給料相場や給料アップの方法についてまとめたので、介護士としてこれから働こうとしている方や、現在働いており給料アップを目指している方はぜひ参考にしてください!

介護士の給料相場はどのくらい?他職種と年収を比較

画像

介護士という仕事はひとくくりにされがちですが、色々な資格を持って働いている人がいます。

中には生活相談員や、ケアマネジャー、支援相談員という仕事もありますし、施設内での事務の業務をしている人もいます。

これらの仕事は持っている資格によって、給与額が変わる施設が多いようです。

資格があるということで、専門的な知識があることが重宝されて、基本の給料に手当てがつくところがほとんどです。

また場合によっては資格があるかないかで、基本給も変わってくるので、働く場所の給与体系によっては給与額に大きな違いがでる可能性もあります。

しかし、中には資格があっても手当てがつかないというところもあるので、もしも何か資格を持っている場合には、その資格による給与アップができるのかどうかまで確認しておいたほうが良いでしょう。

実際にどれくらいの給与額の差があるのかというと、厚生労働省のデータを見ると介護職員が最も低い給与となっており224360円が平均月給となっています。

これに対して、最も高いとされているのがケアマネジャーで348760円、次が生活相談員、支援相談員で323690円です。

このように比べてみると、資格があるかないかで給与にかなり開きがあると言えるでしょう。

これは資格を使って働いた場合なので、仕事内容にも違いがあるということになります。

事務職員の場合には304740円で、介護職員よりも高い給料であることがわかります。

これは平均で出した値なので、務めている場所によって、この通りの順番にはならないこともあります。

しかし、平均をすると資格がない職種のほうが給与が低い傾向があるということは確かです。

それでは同じような職種である他の仕事との比較をしてみると、最も給料が高いのが看護師で平均年収480万円です。

他には理学療法士が406万円、歯科衛生士352万円、栄養士344万円となっており、介護士は322万円と、他の職種よりも給与額が低くなります。

しかし、全く別の業界である警備員は307万円、スーパーの店員250万円と何も資格を持たずに働いている人に比べると給与水準が高くなっていることがわかります。

これはこの仕事が、それだけ認められているということであり、一般的な仕事をするよりも高い給与を得られる可能性があるということです。

また将来的なことを考えた時にも、年齢と共に給料がアップしていくという傾向があるので、介護の資格を使って仕事をすることで、徐々に年収が上がっていくという期待が持てます。

一般的なサラリーマンの月収とも比べてみると、全てのサラリーマンの月収の平均は350万円ほどです。

それに比べると介護士の仕事はそこまで給与が低水準だともいえないということがわかります。

今は不景気の影響もあり一般企業でも以前ほど給料アップが望めないという状況になりつつあります。

そのため、世の中で言われているほどの給与の差はないというのが実際のところです。

ただ介護の仕事は体力的な面ではハードだということは確かなので、定年まで現場で体力仕事をするのが辛くなるかもしれないという意味では、新しく資格をとってステップアップしていくという働き方が望ましいのかもしれません。

もしくは、介護施設の管理者のような仕事もあり、現場での経験を生かした仕事が行えます。

その場合には管理職になるので、現場の給与よりも高い金額で就職できる可能性があります。

管理職になれれば給料は、サラリーマンの平均と同程度になる可能性もあるでしょう。

もうひとつ忘れてはいけないことは介護の世界は、まだ新しい業界だということです。

資格ができたのも最近のことなので、長期にわたって資格を使って働いている人がいません。

そのため、今後この業界でベテランがでてきた時に、色々な制度改正が行われる可能性もあります。

そうした業界の発展と共に職員のスキルアップにも力が入ってこれば、より多くの人が高度な資格を取得するという時代が来るかもしれません。

看護師も以前は働きながら資格をとる人がたくさんいましたが、今は4年制大学が増えて大学を出てから就職する人が増えています。

これと同じことが起こる可能性もあるので、今後は高いレベルの知識を持つ人々が増えて行く可能性も否定できません。

そういったことまで考えると、今後大きく発展する可能性のある有望な仕事だとも言えます。

高齢化する社会に向けてますます需要は増えると思われるので、仕事がなくなるということもありませんし、資格を持って仕事をする人が増えれば社会的な地位も向上していくかもしれません。

そのためにも計画的に資格を取得するなど未来を見据えた働き方をすることが大切です。

POINT

✔世間で言われているほど一般的な平均年収との差は見られない

✔資格を取ることで大きく給与のアップが望める

✔介護業界は今後大きく発展する見込みがある

求人はこちら!

介護士の給料が低い理由は、給料の仕組みにあり

画像

介護士の給料は本当に低く、多くの人がその低さに頭を抱えています。

それでも賃金レベルは年々上がっており、極端に少ないわけではありません。

しかしそれは、人手不足を解消するために仕方なく施設側が賃上げをしただけであり、国が手厚いサポートをしているわけではないのが実情です。

高齢化社会と呼ばれ、実に多くの人がこれらの施設を利用し、介護士の助けなしではやっていけないような状態になっています。

にもかかわらず、介護士の給料は低く、年収は低いままという状況はなぜ起きるのか、そこに多くの疑問が山積みされているのが実情です。

どんな業種であっても、年齢を重ねて経験をしていくうちに給料はどんどんと増えていくのが普通です。

ところが、介護士に関していえば年々増えていくような形ではなく、むしろ平行線のまま変わらないような状況です。

つまり、いつまでたっても同じような給料で推移するため、人生設計が描けないというジレンマを抱えています。

最近になって人材不足の影響から給料を上げるところは増えていますが、それでも将来的にどうなるかまでは見通せないのが実情です。

長い将来に向けて給与体系をどのように整備していくか、現状はその途中にあると言えます。

最低賃金には地域差があり、東京では時給で900円を超えるようなものになっています。

一方で地方に行けば時給700円台のところが多く、それだけで1時間働くだけで200円程度の差があります。

もちろんここに色々な手当てがプラスされますが、ベースになるのは時給の部分です。

すると、手当てをどれだけつけてもその地域ではどうにかなっても、他の地域に比べれば安いままということが起こります。

そうなれば、他に人材が流れていく可能性が高く、やってくるのはあまり腕がいいとはいえない人ということもあります。

最低賃金が影響するものは大きいです。

最低賃金などが影響する給料についてですが、そもそもこれらの原資になるのは介護報酬です。

介護報酬は実際にサービスを受けて支払われるものであり、利用者は介護保険制度を利用しており、自己負担額を支払えば一定の範囲内であれば利用できます。

この時の報酬をもとに給料が支払われます。

ところが、この報酬がそこまで高くないのが今の日本の現状です。

もしこれを上げようとすれば利用者の負担が結構かかることになります。

しかも、サービスを受けられる上限は要介護認定によって決められるので、そう簡単に上げられない現実があるのも事実です。

社会福祉施設などを中心に多くの施設では内部留保が意外と多く存在することが指摘されています。

その理由としては介護報酬が実際に入金されるのはサービスを提供した2ヶ月後であり、そのタイムラグを埋めるために持っているということが考えられます。

1つの施設で2億円程度はあり、いわゆるタイムラグ分のお金を差し引いたとしてもそれなりのお金は残ります。

つまり、内部留保を賃金に回せば多少なりとも給料は上げられることになります

ただ、その中にも内部留保すら存在しないところはあり、格差があるのも実情です。

現在、日本の社会保障費は相当な金額になっており、年々増えていくことが予想されます。

これには健康保険の負担分や年金など様々なものが含まれており、これらをいかに減らしていくか、伸び率をいかに抑制していくかが大事です。

介護報酬もこの中に含まれており、報酬の引き下げをしようとする動きも出てきています。

事実、健康保険に関係する医療費の部分の報酬が引き下げられており、それによって伸び率を抑制する動きがあります。

これだけ多くの高齢者がいる以上、同じようなことになったとしても不思議ではありません。

これらの保険制度ができた背景には、病院で現在行われているようなことをやっており、医療費が一気に膨らむという問題がありました。

医療は医療でやるべきことはあり、元気な人のお世話は別にやった方がいいという話になって作られた制度です。

これ以上やれば医療費が膨らむから切り離した方がいいという経緯があってのことなので、当然ながら給料が上がりやすい素地にはありません

このままではこれらの報酬は切り下げられていく一方で人材が入ってきません。

そのため、処遇を改善させるためにサービスの利用料金の一部を直接利用者に請求する動きが出てきています。

これに伴い、毎月1万円以上給与が増えて、年収レベルでは10万円から20万円増えました

しかし、これらは事業所の取り組みが影響するため、あまり熱心じゃないところと熱心なところで格差が生じるケースもあります。

そのあたりを含めた就職活動も必要になっていきます。

POINT

✔最低賃金や内部保留などの以上により給与が上がらない

✔そのほか介護ができた背景的にも上がりづらいものがある

✔処遇改善に熱心な事業所への就職活動がカギになる

求人はこちら!

介護士が給料アップを目指すなら資格取得がおすすめ!

画像

旧ヘルパー2級の名称で一般的に知られるようになった介護職員初任者研修は、介護の仕事を目指す人にとって最初に取っておくべき資格です。

新人向けのスタート資格として基本的な知識を身に付けることができます。

ヘルパー2級では施設実習がありましたが、新しく制度変更が行われたことで施設実習がなくなった分新たに研修終了後に試験が課せられるようになりました。

この資格は学歴や年齢、経験年数などが不問で誰でも受講できます。

また、通信講座や短期集中講座、夜間講座などを通して働きながらでも取得することが可能です。

期間は約3カ月間、費用は6万円から15万円ほどかかりますが、受験者のほとんどは合格、万が一不合格でも追試などを通して合格可能なので安心して受講できます。

この資格があるかないかで会社によっては資格手当の面で2,000円から5,000円ほどの差が出ます

また、資格がなければ不採用だったり正社員になれずパート扱いだったりという会社もあるので、最初に必ず取っておきましょう。

実務経験が3年(実働日数540日以上)あり実務者研修を修了していれば受験資格を得ることができます。

学歴・年齢・性別は不問で、実務経験は正社員でなくパートや嘱託でも条件を満たしていれば大丈夫です。

その他にも福祉系高等学校で所定のカリキュラムを修了して卒業するという取得ルートもあります。

この資格は介護の基本となる国家資格であり、これがあればたいていの施設で正社員として採用してもらえます

また、資格手当は5,000円から2万円というところが多いので、年収で見れば約5万円~25万円アップできます。

会社としてはこの資格を持っている職員が一定数いないと報酬減算の対象になってしまうのですべての職員に取得してもらいたい重要な資格なのです。

そのため資格手当や年収にも大きく影響します。

この資格の取得のためには介護福祉士として5年以上の実務経験が必要な上に養成研修を受講、最短でも1年以上はかかるという狭き門です。

国家資格ではない民間資格なので試験はありませんが、その分600時間の講義を科目ごとに修了しなければなりません。

必要なスキルはチームリーダーとしての経験の他、居宅と施設両方での生活支援の経験など多岐にわたります。

費用も50万円以上かかるため取得者はまだ少数ですが、その分職場で高い評価を得られることは間違いありません。

協会に所属していれば外部講師の依頼も期待できるので、資格手当の他に講師の授業手数料が年収に加算されます。

その他の資格では認知症ケア専門士、レクリエーション介護士、福祉住環境コーディネーターなどが挙げられます。

いずれも民間資格で会社によって資格手当には幅があります。

手当がつかない会社もあれば、1万円の手当がつく会社もありますが、いずれもその会社が求めている能力と認められれば大いに魅力的な資格なので、持っていて損にはなりません。

一定の資格を持っていて5年以上の実務経験があれば受験資格を得ることができるのがケアマネジャーです。

多くの職種が対象となるので毎年たくさんの受験生が試験にチャレンジしています。

ケアマネジャーは試験に合格後87時間以上の実務研修を修了し、各都道府県に登録して初めてその仕事を行うことが可能です。

ケアマネジャーの仕事は相談業務とケアプラン作成なので介護士の仕事とは異なってしまいますが、資格を取得することで手当てが増額されるケースがあります。

現在は国の支援により介護職員処遇改善加算が行われているので給与に手当として支給されていますが、その際会社によってはケアマネジャーの資格があるかないかで1万円から2万円ほど支給額に差が出ます。

ケアマネジャーの仕事をしていなくても持っているだけで年収には10万円以上の差が出るのは大きいです。

介護福祉士に並ぶ国家資格として押さえておきたいのが社会福祉士です。

精神保健福祉士も含めて三福祉士と並び称される資格で、この資格があれば相談員として事務所の仕事を行うこともできます。

会社によっては兼務を認めてくれるので、介護の仕事をしながら相談員も兼務して相談業務を行い、ダブルで資格手当をもらうことも可能です。

社会福祉士の資格手当は1万円から2万円が相場なので年収では10万円以上のアップが見込まれます。

また、事務職としてのスキルを身につけておくことで将来年を取って介護の肉体労働に耐えられなくなったときの保険にもなるので、そういった意味では給与アップ以上の意義があります。

POINT

取った方がいい介護系の資格

✔基本の介護福祉士

✔難関の認定介護福祉

✔多職種のケアマネージャーや社会福祉士

資格取得以外にもまだある!給料を上げる方法

画像

介護の仕事で負担が大きいものの一つに夜勤業務があります。

会社によって夜勤の拘束時間は異なりますが、短いところだと夜の10時から翌朝7時までの1日勤務換算、長いところだと夕方5時から翌朝10時までの2日勤務換算というのが一般的です。

1日勤務換算の場合は通常の日勤と同じ9時間拘束1時間休憩ですが、翌日が休日扱いになってしまうため休みが寝て終わってしまうというデメリットがあります。

2日勤務の場合は拘束時間が長いので身体的に辛いですが、翌日は夜勤明けとして扱われるので休日は別でしっかり休むことができます。

また、17時間の中で2時間は休憩を取ることが義務付けられているので仮眠を取ることも可能です。

夜勤手当は1回5,000円から1万円が相場で、月の回数は2回から6回程度が多いので夜勤をするだけで月の給料で最大6万円、年収だと72万円アップします。

介護の業態の中でも介護老人福祉施設、いわゆる特別養護老人ホームには毎日宿直者を置くことが定められています

これは昔夜間に施設で火災があった際、夜勤者しか対応できる職員がいなかったために多くの犠牲者を出してしまったという悲劇を教訓に法改正されたためです。

宿直中は通常の仕事は行わず、基本的には宿直室で待機しながら定時で見守りや施錠・開錠、電話番などを行います。

1日日勤の仕事をして夜は宿直を担当し、翌日また日勤をするというのが一般的なので普通に働きながら手当をもらうことができます。

宿直手当は1回4,000円から6,000円が相場で月に2回から3回程度が一般的です。

宿直専属の職員がいるのでなけば介護の職員が持ち回りで宿直を行うことになるので、交渉次第では日勤の日は宿直にしてもらい、その分宿直手当を年収アップにつなげることもできます。

手当の中で大きな収入増になるのが扶養手当です。

会社によってその額は異なりますが、結婚した相手が働いておらず扶養の配偶者となった場合は月額で5,000円から1万5,000円の扶養手当がつきます。

また、子どもが生まれればもちろん扶養家族になるので1人につき3,000円から8,000円の扶養手当をもらうことができます。

子どもの扶養手当は最大3人までというところが多いです。

配偶者が専業主婦・主夫で子どもが3人という家族構成であれば平均して月額3万、年収36万円の年収アップになります。

少子化が叫ばれる昨今ですが家庭をもって家族を増やすことで年収が増えることが周知されれば少しは改善されるかもしれません

住んでいる家が借家なのか、一軒家なのかというのは大切なポイントです。

借家に住んでいて家賃が発生すれば住居手当が会社から支給されます。

地域差や限度額はありますが家賃の20%から50%の支給が相場なので月額2万円から5万円の増額が期待できます。

また、通勤に自動車や公共交通機関を使っていれば通勤手当をもらうことができますが、燃費のいい自動車に乗っていればガソリン代と相殺して収入アップになります。

見落とされがちですが施設と自宅との距離が2kmを超える場合は自転車や徒歩でも通勤手当が支給される場合があるので家を建てたり借りたりする場合は通勤距離をしっかりチェックしておくといいでしょう。

月額1,000円から2,000円程度ですが徒歩や自転車であれば全額収入になるので年収1万円程度でもバカになりません。

世の中の動きは残業削減に向かっており、介護の世界も例外ではありません。

しかし、効率よく仕事をしつつも勤務時間内に仕事が終わらなければ残業代が発生します。

介護は人を相手にする仕事ですから時間になったから食事や排泄介助の途中でも仕事を切り上げて帰るという訳にはいきません。

必要なことをして仕事をしたのであればサービス残業にしないでしっかり残業申請しましょう

超過勤務分は基本給の時給換算となるので1時間1,000円以上の収入を得ることができます。

営業職などと異なり介護では利益を評価することはできません。

しかし、働いてきたことの評価をしっかり行ってもらうことは大切です。

職場に労働組合があれば経営者と賞与の額について交渉することができます。

交渉の結果によっては賞与額が1万円以上アップすることもあるので、まずは話し合いのテーブルを設けることが年収アップのための第一歩になります。

個人の賞与について言えば、遅刻や早退、欠勤をしないということが賞与の満額支給に影響するので一日一日しっかり働くということが一番重要です。

POINT

✔夜勤手当など各種手当で給料アップ

✔まずは給与面の交渉の話合いの場を設けることから

介護業界での求人ニーズは、実際にサービス利用者に対しての介護業務を行う従事者だけではなく、介護事務のようなお金回りの管理や、他の職種のサポートを行う求人も多く存在します。

介護業界では、高度高齢化社会の時代的な背景もあって無資格未経験からでも問題なく就職・転職することが可能です

かいご畑は介護業界の慢性的な人手不足を解消するために厚生労働省から認可を受け、介護関連の就職・キャリアアップ支援サービスを行っています。

数多くの求人から専任のコーディネーターが個別に相談することにより最も希望にあった求人を探してきてくれます。

また、働きながらでも受講できる資格取得講座などのキャリアアップ応援制度も確立されており、介護事務をはじめとしてこれからの資格取得を考えている方にとっては強い味方になってくれるはずです。

ご利用は全て無料ですので、介護業界に興味のある方は是非一度ご利用されてみてはいかがでしょうか?

かいご畑の画像

かいご畑

--------かいご畑の特徴--------
✔︎0円で介護資格を取得できる
✔︎高給残業無しの人気求人多数!
✔︎専任コーディネータによる徹底サポート

_

無料で相談する→

まとめ

いかがだったでしょうか?今回は給料についての記事でした!

世間では介護職の給料は低いと認識されていますが、そうではないこと。

また、業界自体にのびしろがあり、資格手当などでさらに給与増額が見込めることが分かっていただけたと思います。

給料が低いのが少し気になっていたという方は、この記事を機会に介護職に挑戦してみてください!

かいご畑の画像

かいご畑

--------かいご畑の特徴--------
✔︎0円で介護資格を取得できる
✔︎高給残業無しの人気求人多数!
✔︎専任コーディネータによる徹底サポート

_

無料で相談する→